ZEH(ゼッチ)の魅力とは?エコで快適なZEHが選ばれる理由

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新築住宅・小規模住宅を対象とした「省エネ基準適合」の義務化が2025年4月に予定されています。その流れを受け、「ZEH」に注目が集まっています。しかし、「ZEH=省エネ性能が高い家」といったイメージはあっても、具体的にどのような住宅なのか理解されている方は少ないかもしれません。本記事では、ZEHの意義や特徴、求められる要素、ZEHのメリット・デメリットや注意点などをご紹介します。補助金についてもご紹介するのでぜひ最後までご覧ください。

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目次

ZEH(ゼッチ)とは

 

ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、日本における持続可能な住宅の新しい基準を表しています。ZEHの特徴は、家庭で消費するエネルギーと、太陽光発電などで自ら創り出すエネルギーとを比較してエネルギー収支をゼロか、それ以下にすることを目指している点です。具体的には、省エネ技術を駆使し、消費エネルギーを削減すること、優れた断熱性能により冷暖房効率を高めること、そして再生可能エネルギーの創出を促進することが求められます。

 

ZEH(ゼッチ)の3つの特徴

 

ZEHの主な特徴を「断熱」「省エネ」「創エネ」に分類して詳しく解説します。

 

断熱

断熱とは、内外を仕切る素材の熱伝導率を下げ、熱の移動を防ぎ、外気の影響を受けないようにすることです。断熱性能を高めると、冷暖房のエネルギーを減らすことに繋がり、夏は涼しく冬は暖かい快適な生活を送ることができます。 ZEHの屋根、壁、窓、床には、断熱性の高い素材が使われています。室内は、高断熱の外皮素材によって包み込まれるため、外気の影響を受けにくく室内の温度は一定に保たれる仕組みです。 断熱性能はUA値という指標で数値化できます。ZEH基準の断熱性能は地域によって異なりますが、関西圏では、UA値=0.6以下を満たさなければなりません。

>【関連記事】 UA値とは?住宅の断熱性能を表す基準を解説!

 

省エネ

ZEHには、省エネ効果の高い設備を導入して、エネルギー消費量を削減する特徴もあります。特にHEMS(ヘムス)という専用のシステムはZEHに欠かせない存在です。HEMSはHome Energy Management Systemの略称で、家の電気使用量と発電量をモニター画面に表示したり、家電機器を自動制御したりします。 HEMSがあることで居住者自身が日々どのくらいのエネルギーを消費しているのか意識するため、無駄なエネルギーを減らすのに効果的です。政府は2030年までにすべての住まいにHEMSを設置することを目指しています。 HEMS以外にも、少ないエネルギーで稼働できるエアコンや給湯システム、LED照明などを導入すると、省エネ効果がさらに高まるでしょう。

 

創エネ

ZEHの特徴として、創エネも挙げられます。創エネとは、家でエネルギーを創り出すことです。先述のとおり、ZEHでは創り出すエネルギーが消費するエネルギーを上回るようにしなければなりません。創エネのメインとなる設備は、太陽光発電です。家の屋根にパネルを設置して、太陽の光によって発電します。太陽光発電で創り出した電力は家庭で使うのはもちろん、余れば電力会社に売ることも可能です。余った電力を家庭用燃料電池や蓄電池に蓄えておけば、いざというときに非常電力としても活躍します。

 

ZEH(ゼッチ)のメリット

 

ZEHに住むと、さまざまな場面でメリットがあります。具体的なZEHのメリットは以下のとおりです。

 

快適な住環境

ZEHでは、快適な住環境を体感することができます。高性能な断熱材や窓を使用することで、外気の影響を受けにくく、家の中の温度を一定に保ちやすくなります。これにより、冷暖房効率が向上し、一年を通して快適な室温を維持することができます。HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)を活用することで、エネルギーの使用状況をリアルタイムで把握し、効率的なエネルギー管理が可能です。これらの技術によって、ZEHでは健康的な生活環境を実現しやすくなっています。

 

光熱費の削減

ZEHでは、太陽光発電などの創エネ設備を備えることで、自宅で使用するエネルギーをできるだけ自給自足します。これにより、電力会社からの購入量が減り、光熱費を大幅に削減することが可能です。特に、日中に太陽光で発電された電力を使用することで、ピーク時の電力料金を抑えることができます。また、余剰電力を売電することも可能で、家計における経済的なメリットも大きいです。

 

環境への配慮

ZEHは、環境への配慮も大きな特徴です。エネルギー消費量を削減することで、温室効果ガスの排出を抑え、地球温暖化防止に貢献します。また、再生可能エネルギーを積極的に利用することで、化石燃料の依存度を低減させ、持続可能なエネルギー社会の構築を支援します。日本国内のエネルギー消費量の約13.8%が住宅で消費されていることを考えると、ZEHの導入は、国全体のエネルギー政策にも寄与する重要な取り組みとなるのです。

 

ZEH(ゼッチ)のデメリット

 

注目が高まっているZEHですが、導入前には以下のデメリットも考慮しなければなりません。

 

初期コストの高さ

ZEHを導入する際に、まず頭に浮かぶ課題が初期コストの高さです。ZEHとは、太陽光発電や高性能な断熱材、省エネ設備を充実させ、エネルギー収支をゼロにすることを目指した住宅です。このような設備や材料の導入には、それ相応の投資が必要となります。特に、太陽光発電システムや高断熱窓、最新の高効率機器などの設備費用が大きな割合を占めます。これにより、初期投資が通常の住宅より高額になりがちです。しかし、補助金制度や税制優遇策をうまく利用することで、初期費用の負担を軽減することも可能です。

 

設計の複雑さ

次にZEHの設計の複雑さという点があります。ZEHとは、エネルギー効率を最大限に高めるため、様々な技術的工夫が必要です。省エネルギーと断熱、創エネルギーという3つの要素が重要で、これらのバランスを取る設計が求められます。たとえば、高性能断熱材を使用することによって断熱性を向上させる必要がありますが、この選択が建物の他の部分、例えば窓の配置や換気システムにも影響を与える可能性があります。さらに、家庭用エネルギー管理システム(HEMS)を効果的に組み込むことも考慮する必要があります。このように、単に省エネ設備を追加するというだけでなく、住宅全体で最適な設計を行う必要があるため、専門的な知識を有する設計者のサポートが不可欠です。これらがZEHを選択する際のハードルとなり得ます。

 

ZEH(ゼッチ)の補助金制度と利用条件

 

ZEHを建てる場合には、補助金制度があります。事前に情報を調べてお得にZEHを検討してみてはいかがでしょうか。

 

補助金制度の利用条件

ZEHを普及させるためには、補助金制度が非常に重要な役割を果たしています。補助金を受けるための利用条件として、まずはその住宅が国が定めるZEH基準を満たしていることが求められます。具体的には、一次エネルギーの消費量を基準以下にし、20%以上の削減が必要です。また、断熱性能についても、UA値(外皮平均熱貫流率)が規定の水準をクリアしている必要があります。加えて、省エネルギーのためには、高効率の冷暖房システムやLED照明などの導入も必要です。これらの基準を満たした上で、太陽光発電システムなどの創エネ設備の設置が条件となります。

 

令和6年度戸建住宅ZEH化等支援事業

ZEH支援事業は、新築住宅を建築・購入する個人と新築住宅の販売者となる法人が利用できる制度です。 交付を受けるには、ZEH、Nearly ZEH、ZEH Oriented、ZEH+、Nearly ZEH+のうちいずれかの条件を満たしていなければなりません。

 

ZEHの種類 補助金額
ZEH 1戸あたり55万円
Nearly ZEH
ZEH Oriented
ZEH+、Nearly ZEH+ 1戸あたり100万円

 

> ZEH支援事業について

 

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は2024年3月下旬から始まった新しい事業です。子育て世帯または若者夫婦世帯が、注文住宅の新築や建売住宅の購入、リフォームをおこなった場合に補助金が支給されます。 長期優良住宅もしくはZEHが対象で、ZEHの補助金額は1戸あたり80万円 が上限です。一般の方は直接申請できず、 子育てエコホーム支援事業者として登録された建築事業者・宅建業者を通して手続きをおこないます。

> 子育てエコホーム支援事業について

 

まとめ

 

日本政府はZEHの普及を促進するために、2030年を目標として新築住宅のZEH標準仕様とする意向を持っています。この目標に向けて、ZEHの導入をさらに進めるため、将来的にはこれが義務化される可能性が考えられます。すでに2025年4月から新築住宅において省エネ基準適合が義務化される予定で、この流れの中でZEHの要件が含まれていくことも予想されます。ZEHは単に環境負荷を減らすだけでなく、住む人にとって快適で健康的な生活空間を提供します。したがって、義務化の動きは、エネルギー効率の高い家づくりを一般化し、持続可能な社会づくりに寄与すると考えられます。

ZEHは断熱、省エネ、創エネという3つの特徴によって、消費するエネルギーよりも創るエネルギーが上回る住宅です。高断熱・高気密で快適な暮らしが叶うだけでなく、災害時の非常電力を確保したり、売却を有利に進められたり、さまざまな場面でメリットがあります。

 

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